「想いの経営」京都研究座会事業発明と、その顧客創造を
お手伝いします

     

 『想いの経営』の眼目は、トップの『想い』で経営を主導することです。

     

このようにいうと、トップによる専横的な経営と思われがちですが、ここで言う『想いの経営』とは、「トップが組織体の責任を一身に背負って、事業発明等を含む経営構想を成し、その顧客創造を主導する」という意味です。詳らかに言えば、最高責任者の視野をもって、組織の使命を定義し、顕在顧客・見込顧客・潜在顧客等との関係価値を探り、本当の競合者を見極めつつ、それらに即応する事業と組織の姿を骨太に描き、PDCAをまわして『想い』を達成していくことです。

     

そのためには、先ずトップ自らが顧客を把握しなければなりません。これを部下に任せると、いつの間にかトップは裸の王様になってしまいます。トップは衆知を集めつつも、自らが顧客を観察し、顧客の絞り込みと顧客にとっての価値を考え抜く。この顧客像(自企業にとっての適客像)が同類親和の法則によって適客との出会いをもたらします。

     

 その上で、トップ自らの発明によるワンシート型の経営構想書を作成します。ここで、「こんな小さな組織体には経営構想書などいらない」と思うのは、大きな錯覚です。小さな組織体であろうと、組織を活かすために必要です。反対に、「こんなに大きな組織体なのだから、皆が協力して経営構想書を作成するべきだ」と思うのも、大きな錯覚です。事業と組織に活力をもたらす経営構想を描くことは、経営の結果責任を担うトップの最優先的な仕事です。

     

 リーダーシップの起点は、自らの『想い』を明らかにすることであり、それを最も効果的に発揮するのは明文化です。経営構想書を作成して組織のメンバーに語りかける。すると、管理職、専門職、一般職を問わず、眼の輝きから言葉も態度も全く違ってきます。人材採用においても、応募者に『想い』を語りかけることによって適材の獲得力が違ってきます。そして、トップの『想い』が全組織に浸透し、組織メンバーの一人ひとりが自主性をもって、その『想い』を共有するようになると、組織がほどよく活性化していきます。

     

 ここで、間違った『想い』を書いたら、組織全体が間違った方向に行ってしまうのではないか?と危惧されるでしょう。そこで、トップには組織の内外に適当な相談相手が必要になります。相談相手に自らの『想い』をぶつけて意見を聞き、利他性があり、自身の真我発揮に適っているかを熟慮する。これを適度に繰り返して自身の自己存在価値感を強化しつつ意思決定することが重要です。

     

さらに、このように意思決定したとしても、歳月とともに顧客と経営環境が知らず知らずのうちに変わっていきます。そこで、トップが率先してPDCAをまわしながら実証的に事業を展開することが不可欠になります。PDCAを適切にまわすには、自身のたゆまぬ真我発揮に向かう意識をもってすることが重要です。そうしてワンシート型の経営構想書を改訂しつつ『想いの浸透』『想いの修正』を図っていきます。そうすることによって、たとえ意思決定が陳腐化してしまったとしても、きちんと軌道修正ができて、事業と組織は的確に新たなる現実に応答していきます。

自己紹介・業務案内

   かざま ひろつぐ
「想いの経営」京都研究座会かざま ひろつぐ
生まれ昭和25年(1950年)京都生まれ
     
趣味ウォーキング・瞑想音楽の鑑賞
   マイベストプロ京都  

業務案内

  • 主要業務 経営危機をチャンスとしての
    事業発明と、そのPDCA展開のサポートを受託致します。
      ・ご要望に応じて、真我(本当の自分)発揮の為のセルフ・アグリーメントに係るアドバイ
    スも致します。
      ・ご要望に応じて、顕在意識調律の為のセルフ・コーチングに係るアドバイスも致します。
  • 仕事信条
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    ご相談に応じられない場合があります。
    また、公序良俗に反する個人・組織等への相談対応はお断りします。

経歴・資格

  • 10歳代後半真我(本当の自分)の探求を始める。
  • 20歳代前半P.F.ドラッカー著「マネジメント」に出会い、マネジメントを志す。
  • 20歳代後半父が経営していた風間鉄工株式会社でトップマネジメントを経験する。
  • 30歳代第二創業企業のトップマネジメントとして起業・成長・廃業を経験する。
  • 40歳代意識のチカラの研究を開始する。
  • 50歳代麗澤大学の総合政策および財務分野等でシニアマネジメントを経験する。
  • 60歳代マネジメントの要諦を「想いの経営」と名付け、アドバイス業を開業する。
  • 70歳代アドバイス業の諸成果を踏まえ「発明ごころ」京都研究座会を主宰する。
  • 東京商工会議所 ビジネス法務リーダー検定 合格証
  • 東京商工会議所 ビジネスマネジャー検定 合格証

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